【帝王切開の費用】自己負担額はいくら必要？費用を抑えるポイントも解説

 

帝王切開は医療行為とみなされるため、保険が適用されます。

しかし、帝王切開は自然分娩より入院期間が長い分、費用がかかりますよね。

自己負担はどのくらいになるのでしょうか？

後で戻ってくるにしても、どのくらい費用を準備したら良いのでしょうか？

本記事では、帝王切開の自己負担額はいくら必要なのかを解説するとともに、費用を抑えるポイントも紹介していきます。

お子さんが生まれる予定の方は、ぜひ参考にしてくださいね。

 

帝王切開にかかる費用

帝王切開にかかる費用を解説します。

• 保険が適用される費用
• 全額自己負担となる費用

詳しく説明していきますね。

 

保険が適用される費用

帝王切開は、医師が必要と判断した場合におこなわれる医療行為のため、健康保険が適用されます。

帝王切開には予定帝王切開と緊急帝王切開の2種類があります。

予定帝王切開は、事前の検査などから見て経腟分娩に適さないと判断されたときに、前もって計画しておこなわれます。

緊急帝王切開は、妊娠経過中やお産の進行中に、何らかの理由で経腟分娩が不可能と判断された場合に急遽おこなわれるものです。

 

※自己負担額は医療費の3割

 

帝王切開で出産しても、全てに保険が適用される訳ではありません。

出産にかかる費用には以下のようなものがあります。

• 入院費
• 室料差額
• 分娩費
• 新生児管理保育料
• 検査や薬剤料
• 処置や手当料
• 産科医療補償制度利用費

 

しかし、保険診療となるのは、

• 分娩費（帝王切開費用）
• 分娩に必要な検査費
• 処置費
• 薬剤費
• 入院費

だけです。

 

全額自己負担となる費用

自然分娩の場合、平均入院日数は5日間です。

一方、、帝王切開は平均7日間の入院が必要とされています。

入院が長期化すれば、分娩料に保険が適用されても、入院費や入院中の食事代などが高額になる場合もあります。

自己負担となる主な費用は、次の通りです。

• 入院中の食事代
• 個室などの差額ベッド代
• 新生児管理保育費用
• 赤ちゃんの検査や薬剤料
• 赤ちゃんの処置や手当料
• 産科医療補償制度利用費

 

【帝王切開経験者に聞いた】費用の自己負担額はいくらだった？

帝王切開経験者に聞いた、費用の自己負担額を紹介していきます。

• 窓口支払いは52,970円
• 支払いは180,800円
• 負担金は90,639円

一つ一つ見ていきましょう。

10〜20万円用意すれば間に合いそうですね。

 

窓口支払いは52,970円

A子さんは、出産育児一時金は直接病院へ支払う制度を利用したので、窓口で支払った額は52,970円だったそうです。

病院の事務員さんにいわれて、高額療養費の限度額認定証を入院時に提出したからですね。

「家族全員分の医療費が年間で約10万円（目安）を超えたときは、確定申告をすると税金が戻ってきますよ。

病院でもらった領収書は大切にとっておいてください」と病院で教えてもらったので、しっかりと対処できた事例です。

 

参考サイト：ママ喫茶ぽてこ

 

 

支払いは180,800円

B子さんは、出産一時金は産院へ直接支払いにしてもらったそうです。

収支としては、

• 180,800円：窓口での支払い
• 54,756円：健康保険の高額療養費給付
• 140,000円：医療保険の給付

という結果でした。

差し引き13,956円の黒字ですね。

帝王切開の場合、自分が加入している医療保険の給付金を申請できるため、最終的には黒字になったという人も多いようです。

 

参考サイト：ママ喫茶ぽてこ

 

 

負担金は90,639円

C子さんの場合は、窓口での支払いが235,770円で、医療保険が145,131円でした。

月をまたいでの入院だったので高額医療が申請できず、負担金は90,639円だったそうです。

1人目の時は同じ病院で普通分娩でしたが、窓口での支払いは187,720円でした。

病院や地域によっても金額は違いますが、C子さんの場合は、帝王切開が普通分娩より高くなった例といえます。

医療保険は毎月2,000円×3年半ぐらい払ったということなので、84,000円の支払いで最終的に14万円を負担してもらったことになりますね。

 

参考サイト：ママ喫茶ぽてこ

 

 

帝王切開の自己負担費用を抑えるポイント

帝王切開の自己負担費用を抑えるポイントを紹介します。

• 入院費用が安い産院を選ぶ
• 出産育児一時金を利用する
• 高額医療費制度を利用する
• 民間の医療保険を利用する
• 出産手当金を申請する
• 医療費控除を申請する

詳しく見ていきましょう。

 

入院費用が安い産院を選ぶ

出産できる施設は、公的病院と私的病院と診療所があり、以下のように区分されます。

 

【公的病院】

• 国公立病院
• 国公立大学病院
• 国立病院機構

 

【私的病院】

• 私立大学病院
• 医療法人病院
• 個人病院

 

【診療所】

• 官公立診療所
• 医療法人診療所
• 個人診療所
• 助産所

 

入院費用が安い順は、公的病院＞診療所＞私的病院です。

また、出産できる施設は次のように分けることもできます。

• 産婦人科のある総合病院
• 産科・婦人科専門の診療所
• 助産所

上記のように分けた場合、助産所＞診療所＞総合病院の順で費用が安くなります。

妊娠中の経過が順調で、特に出産に不安がない場合は、入院費用の安い施設を選ぶのもおすすめです。

 

出産育児一時金を利用する

出産育児一時金は、公的医療保険の加入者で妊娠4ヶ月（85日）以上の方が出産した際に、1児につき一律50万円の給付をする制度です。

日本では国民皆保険制度があり、誰もが公的医療保険に加入しているため、出産予定の方は全て受け取れる給付金です。

出産育児一時金の支給方法は「直接支払制度」と「受取代理制度」の2種類があります。

直接支払制度では、出産費用に一時金を充てられるように、医療機関に対して直接支払われます。

受取代理制度は、医療機関に支払われることを希望しない場合、被保険者が申請して一時金を受給する方法です。

＊産科医療補償制度に未加入の医療機関や、妊娠週数22週未満で出産した場合は、出産育児一時金の支給額が48.8万円になるので注意しましょう。

 

高額医療費制度を利用する

高額療養費制度は、異常分娩や帝王切開などで医療費が高額になった際に申請できる制度です。

年齢や年収によって月あたりの限度額が違い、自己負担額を上回った場合に超過分が払い戻されます。

一覧表で自分の該当区分を確認しておきましょう。

高額療養費制度の上限額（69歳以下）

引用：厚生労働省保険局

 

 

民間の医療保険を利用する

民間の医療保険に加入してる場合、帝王切開に対応した、さまざまな給付金を受け取れる場合があります。

受け取れる給付金の一例としては、以下があげられます。

• 入院給付金：入院日数に応じて受け取れる
• 手術給付金：所定の手術を受ける場合
• 女性疾病特約：医療保険に保証を上乗せ

民間医療保険に加入していない場合は、帝王切開の入院費用や手術費用などの自己負担分を、自費で賄うことに。

子供の出産を考えている方は、民間医療保険に加入して備えるのも一つの方法です。

 

出産手当金を申請する

出産手当金は、企業で働いている人が出産のために仕事を休んでいる間、支給されない給料の代わりに受け取れる助成金です。

出産手当金が受けられる期間は、「出産日の42日前から、出産後56日目までの範囲内で会社を休んだ期間」です。

支給額の計算式は以下のとおりです。

1. 過去1年間の給与の合計額÷12＝標準報酬月額
2. 標準報酬月額÷30日＝標準報酬日額

標準報酬月額が30万円と20万円だった場合、1日あたりの支給される出産手当金は、およそ以下のとおりです。

• 標準報酬月額30万円：約6,667円/日
• 標準報酬月額20万円：約4,444円/日

なお、出産手当金は「出産手当金支給申請書」を加入している健康保険組合に提出する必要があります。

 

医療費控除を申請する

医療費控除は、1年間で支払った医療費や所定の薬品の購入費用が一定の金額（基本的に10万円）を超えると、それを超えた金額が所得から控除されます。

確定申告で医療費控除を申告すると、返還してもらえます。

制度の対象となるのは以下の費用です。

• 定期検診や検査費用
• 助産師による分娩費用
• 出産で入院する際に公共交通機関（電車やバス）が使えずにタクシーを利用した場合
• 入院中の食事代

ただし、身の回り品の費用や差額ベッド代は、医療費控除の対象に含まれません。

 

まとめ

出産の際に、「どのくらい現金を用意すればいいのか？」悩んでいる方も多いと思います。

自然分娩は保険が適用されないけど、帝王切開は医療行為なので保険が適用されます。

しかし、どうなるか実際に生まれるまでは分かりませんよね。

本記事では、帝王切開の自己負担額はいくら必要なのかを解説するとともに、費用を抑えるポイントも紹介しました。

出産する際は、ぜひ参考にしてくださいね。

 

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