食いっぱぐれないからシンママにもおすすめ！女性が自立できる11の資格

「資格を取れば、お給料が多くなるかな？」

自立を考えてる女性は、今の収入より多くお給料をもらいたいですよね。

実は、女性におすすめの資格があるんです。

本記事では、女性が自立できる資格について解説します。

食いっぱぐれない！女性が自立できる資格11選

女性が自立できる資格には、どのような職種があるのでしょうか？

主な職種は以下の通りです。

 

詳しく解説します。

介護福祉士

介護福祉士は、介護の資格の中でも唯一の国家資格です。

国家試験に合格することで、国に認められた介護職員になれます。

介護福祉士は専門知識や技術を活かし、利用者の身体面や精神面でのケアや、介護職員の指導・育成を行います。

資格を取得することで専門的な知識や技術が得られるため、就職や転職に有利になるおすすめの職種といえます。

ケアマネージャー

ケアマネージャーは、介護を必要とする人が介護サービスを受けられるようにサポートする職業です。

ケアマネージャー（正式名称、介護支援専門員）になるには、介護支援専門員実務研修受講試験に合格する必要があります。

介護支援専門員は、国家資格ではなく各都道府県が認定する公的資格の一つ。

受験資格は介護福祉士の資格を持ち、実務経験を5年以上積んでいることが必須です。

介護業界に不可欠な職業なので、介護福祉士からステップアップしたい女性はぜひチャレンジしてみてください。

看護師

看護師は医療現場にて医師の診療や治療のサポートをしたり、病気やケガなどで不自由な生活を送る患者への精神面のケアをしたりする職業です。

看護師には正看護師と准看護師の2種類があり、正看護師は国家資格、准看護師は都道府県が発行する免許制の資格です。

正看護師と比べて、准看護師は資格取得までの難易度が低いのが特徴。

業務の内容はほぼ変わらないのですが、医師や正看護師の指示を受けながらの業務になります。

病気やケガで苦しんでる患者さんを支えることができる、やりがいのある仕事なので、まずは難易度の低い准看護師からチャレンジしてみてはいかがでしょうか？

歯科衛生士

歯科衛生士は、歯科医師の指示のもと患者の口内ケアや治療の補助、ブラッシング指導などを行い、口腔内の健康をサポートする職業です。

歯科衛生士の資格を取るには、養成機関（専門学校・短期大学・大学）で3年以上の学習を終了し、国家試験に合格する必要があります。

歯科衛生士の国家試験は、毎年90％の合格率を示しており、基本的な勉強が行えていれば難易度の高い試験ではありません。

さらに、専門学校や大学にある国家試験対策のサポートを活用することで、より合格率も高められるでしょう。

患者の歯の健康に貢献したい人や、合格率の高い資格にチャレンジしたい人は、歯科衛生士資格をチェックしてみてください。

医療事務

医療機関での受付や会計、レセプト（診療報酬明細書）の作成などを行うのが医療事務の主な仕事です。

レセプトとは保険請求業務とも言われ、「国民健康保険団体連合会」や「社会保険診療報酬支払基金」などに診療報酬を請求する業務。

医療事務の資格は必須ではありませんが、取得しておくことで知識のアピールができるため、採用で有利になります。

医療専門職の資格は難しいと感じる人でも、医療事務であれば取得しやすいので、医療に貢献したい人はぜひチャレンジしてみてください。

宅地建物取引士

宅地建物取引士は不動産取引の専門家であることを証明する国家資格です。

宅地建物取引士の資格を取得すると、不動産の売買や賃貸物件の独占業務ができるようになります。

しかし、宅地建物取引士試験に合格しただけでは宅建士としての仕事は行えません。

業務を行うためには、2年以上の実務経験や実務講習を修了している必要があるので注意しましょう。

宅地建物取引士の資格は不動産業界での評価が高く、未経験でも資格手当が付く可能性があります。

宅建士の資格があれば強力なアピールポイントになるので、自立を考えてる女性にとって取得しておいて損のない資格といえます。

保育士

保育士は、乳児から小学就学前までの子どもを預かり、保育・教育などを行う仕事です。

子どもたちが、挨拶・食事・排泄・着替えなどを自分で行えるように、手助けするのが主な仕事です。

子供の成長や学習をサポートしつつ、健康状態を管理し、衛生状況の確認と体調の変化などにも注意を払わなければなりません。

保育士の資格を取得するには、指定保育士養成施設（専門学校・短期大学・大学）を卒業し、保育士試験の国家試験に合格する必要があります。

子どもの笑顔や成長を近くで感じて満足感を得られるので、子ども好きな人におすすめの職種です。

調理師

調理師は、レストランや料亭・食堂などで、料理を調理する仕事です。

店によっては、調理だけでなく食材の仕入れや接客なども任される場合があり、大きなレストランでは、肉料理・魚料理・パスタ・パティシエなどに分担されているところも。

調理師になるために必要な調理師免許は、2年以上の実務経験を積むか、各都道府県の指定している調理師学校に通うことで取得できます。

調理師として必要な知識や技術は、どの調理師学校でも学ぶことができ、調理師学校を卒業と同時に資格を取得できます。

調理師の資格を取得していることで、調理に関する知識があると認識され、就職や転職に有利といえるでしょう。

行政書士

行政書士は、多くの人の権利や財産を守ることが主な仕事です。

例えば、事業を経営する人は、官公署に経営の許可を得るために各種許認可・届出書類を提出しなければなりません。

そのような際に、行政手続きを個人や企業に代わって書類を作成したり、手続きを行ったりするのが行政書士の仕事です。

行政書士の仕事をするには国家資格が必要になり、専門学校や通信講座で約600時間ほどを要することになります。

行政書士は法律系の資格の中では比較的難易度が低いので、法律系の仕事をしたい女性におすすめです。

登録販売者

登録販売者は一般用医薬品を販売するのに必要な資格で、2006年の薬事法改正にともない誕生しました。

薬剤師は医師が発行した処方箋を基に薬を調剤し患者に提供できるのに対し、登録販売者は調剤を行えないのが特徴です。

登録販売者には受験資格がないので、大学や専門学校へ通う必要はなく、勉強の仕方によっては独学で合格することは不可能ではありません。

登録販売者は、未経験でも目指しやすく年齢制限もないので、取得しておくと就職にも有利です。

ファイナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナーは、お金に関する知識を元に資産設計を提案する仕事です。

ファイナンシャルプランナーの資格を持っていると、銀行・証券会社・保険会社などの金融機関や保険業界・不動産業界・士業・副業などで活かせます。

ファイナンシャルプランナーの資格には、「国家資格」と「民間資格」があります。

国家資格であるファイナンシャルプランニング技能士には期限はありませんが、AFPとCFPには、有効期限があります。

認定後の継続期間中（約2年間）に、AFPは15単位以上、CFPは30単位以上を取得しなければなりません。

資格を仕事に活かしたいと考えている方は、期限がないファイナンシャル・プランニング技能士の取得がおすすめです。

まとめ

本記事では、女性が自立できる資格について解説しました。

資格を取得すると転職や就職に有利になり、自立を考えてる女性の助けになるはずです。

「自分の興味のある職は何か」「どの資格を取るとキャリアアップに繋がるのか」を冷静に考え、勉強する資格を選びましょう。

資格を取って自立を考えている方は、記事の内容を参考に自分に適した職種の資格を取り、スキルを高めていってくださいね。